ZEHとは？ZEHのメリットやデメリット、2019年の補助金について紹介
ここ数年、「ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス 通称ゼッチ）」と呼ばれる高機能な省エネ住宅が注目を集めています。
ZEHという単語は不動産会社の広告などで何となく知っているけど、実際にはどんな家なの？と思われている方も多いかもしれません。
今回は、ZEHの魅力や注意点、国が用意する補助金制度などについて紹介します。
そもそもZEH（ネットゼロエネルギーハウス）とは？
ZEH（ネットゼロエネルギーハウス）を簡単にいうと、太陽光発電システムや断熱性の高い建材などを用いてエネルギー効率を高めた住まいのことです。
いわゆる「省エネ住宅」の一種ですが、ZEHと認められるには従来、高い基準をクリアする必要があり、一次消費エネルギー量の収支がプラスマイナス「ゼロ」を実現できるような住まいを目標としています。
では、その基準とはどのようなものかといえば、以下の3つの項目になります。
・創エネ設備を設けていること
創エネ設備とは、生活するうえで必要なエネルギーをつくる設備のこと。
太陽光発電システムがこれにあたります。
ZEH住宅では、太陽光発電システムで発電するエネルギー量が、1年間に使用するトータルのエネルギー量と同等または上回ることを条件としています。
・高い断熱性・気密性があること
高性能な断熱材を使用するなどして、住まいの断熱性や気密性を高めることが2つ目の条件です。
たとえば、玄関ドアや窓など開口部の面積を小さくしたり、二重の窓ガラスを設置したりして、室内の熱（エネルギー）ができるだけ外に出ていかないような工夫をすることで、ZEHの基準を満たせるようになります。
・高性能な省エネ設備を導入すること
ZEH基準を満たすには、エネルギー消費量をできるだけ抑えることも重要です。
具体的には、照明やエアコン、給湯設備、換気システムなどで高性能な製品を採用する必要があります。
たとえば、照明はLEDを使用する、給湯器はエコキュートやエコジョーズ、エネフォームなどを導入するなど、一定の基準を満たす設備を採用することでZEH基準を満たしていきます。
ちなみに、「ZEHはオール電化の家」というイメージを持たれている方もいらっしゃるようですが、ガスを使用している場合でも基準を満たせばZEHの家として認定されます。
ZEHのメリット
そもそもZEHは、「環境に優しい家」の手本として国が設けたものです。
もちろんそれだけでなく、そこに住む人にもいくつかのメリットがあります。
・光熱費を抑えられる
高断熱・高気密の家ですから、エアコンの使用を減らせるなど消費電力量を抑えられ、電気代はグンと下がります。
一方、太陽光発電システムでつくった電力を売電することで、事実上、電気代のかからない家にすることも可能です。
光熱費をより抑えるために、蓄電池を設けるのも一手。
昼間に発電した電力を蓄電池に貯めて夜間に使用したり、あるいは電気代の安い夜間に電力を購入して蓄電池に貯め、昼間に使用したりすることで、光熱費を抑えることも可能でしょう。
蓄電池はZEHの必須条件ではありませんが、万一の災害時にも有効なので検討したい設備です。
・ヒートショックのリスクを抑えられる
ヒートショックとは、室内の温度変化で血圧が大きく変動し、最悪の場合、命にも関わるとされる現象のことです。
部屋ごとの温度差が大きい家ほどリスクが高まり、特に高齢者は注意が必要とされます。
このリスクを抑えられるのも、ZEHのメリット。
高機能・高断熱の住まいは、家中どこにいても一定の温度に保たれますから、ヒートショックのリスクも低いのです。
・資産価値を高められる
2016年に国は、住宅のエネルギー性能を評価する「BELS（建築物省エネルギー性能表示制度）」という制度を設けました。評価は星の数で示され、最高ランクは星5つ。ZEH住宅なら、星4～5の評価が受けられます。
こうした基準も、住まいの資産価値に大きな影響を与えると考えられ、たとえば何らかの事情で家を売却することになったときでも、評価の高いZEHなら査定額のアップが期待されます。
ZEHの注意点
こうしたメリットのあるZEHですが、デメリットもあります。
いちばんのデメリットは、建設コストが高くなること。通常の省エネ住宅よりも100万円以上高くなるケースもみられます。ただし、住み始めてからのランニングコストが抑えられるため、10年前後で回収することも可能でしょう。
なお、こちらは後述のようにZEHに対しての補助金も存在しますので、ある程度までコストを抑えることも可能です。
一方で、太陽光発電システムの普及に伴い、売電額が下がっていることも注意点のひとつ。場合によっては収支予測を大きく下回るおそれがあります。
そのほか、天候が不安定だと発電量が少なくなり、収支計画に影響を与える可能性もあります。
2019年もZEHの補助金は出るのか？
国は「2020年までに新築住宅の半分以上をZEHに、2030年までにはすべての新築住宅をZEHにする」という目標を掲げています。しかし、建築コストが高いため、ZEHの普及が思うように進まないという一面もあるようです。
そこで国は、ZEHで家を建てる方に補助金を交付する制度を設けています。
2018年度の場合、戸建住宅は定額で70万円の補助金が受けられました（なお、申請は家を建てるハウスメーカーや工務店が行い、建築費用から差し引かれるかたちになります）。
気になる2019年はどうかといえば、2月15日現在でまだ最終決定していません。現在、国会では予算を決める審議の真っただ中。最終決定は4月前後になると予測されます。
報道によると、2019年度も2018年度と同額になると伝えられていますが、実際に決まるまでは、もう少し待つ必要がありそうです。
まとめ
桧家住宅でも、ZEH基準を満たす「省エネECOハウス」を提供しています。
5.5kWh以上の太陽光発電システムやエネファームなどを標準仕様とするほか、使用電力量や発電量をチェックできるHEMS（ホームエネルギーマネジメントシステム）も完備。楽しみながら創エネと省エネを実現するZEH住宅をご提供します。
ご検討の方は、お気軽にお問い合わせください。
